日本健康教育学会
Japanese Society of Health Education and Promotion

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【３】研究会からのお知らせ
【４】若手の会からのお知らせ

【５】学会誌最新号発刊のお知らせ
【６】研修会や関連学会などの情報
【７】学会員の英語論文紹介
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【８】事務局だより

学会員の英語論文紹介記事　募集中！

メルマガでは、学会員が執筆した英語論文を紹介しています。
英語論文を執筆した学会員のみなさまからの紹介記事を募集します。

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【件名】メルマガ英語論文紹介記事投稿　※投稿時以下の内容を明記
1)　投稿者の氏名・所属
2)　英語論文のタイトルの和訳
3)　紹介記事本文（250字以内）
4)　文献情報（本学会誌の執筆要領に従い著者名や誌名等を明記）
5)　公開先のWebアドレス

メルマガでご紹介した英語論文

2020～

（メルマガ48号掲載）

自宅周辺の坂道環境と高齢者の外出頻度：自動車の運転状況による差異
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本研究では，自宅周辺の坂道環境は高齢者の外出頻度に負の影響を与えているか
どうかと，この影響は自動車の運転状況により異なるかどうかを検証した．
各高齢者の自宅から道路半径500m圏内の平均斜度を坂道環境の指標として，
神戸市灘区における3時点（事前，1年後，3年後）の縦断質問紙調査のデータを，
潜在成長曲線モデルによって解析した（n=856）．その結果，自動車の運転状況に
よらず，平均斜度が高いことは，高齢者の普段の外出頻度に負の影響を
与えていることが明らかとなった．

Harada K, Masumoto K, Kikumasa Y, Okada S.
Hilly environment and frequency of going out-of-home among older adults:
Examining moderating effect of driving status.
Geriatr Gerontol Int. 2022;22:961-967.
https://doi.org/10.1111/ggi.14495

原田和弘（神戸大学）

（メルマガ47号掲載）

日本の都市部におけるスポーツ推進委員と保護者の協働を促進する要因：横断研究
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　本研究では，都市部の保護者と協働するスポーツ推進委員の連絡調整機能の特徴を明らかにすることを目的とした。2021年7月～11月に，東京都内59自治体に所属するスポーツ推進委員1,489名(男性892名，女性597名)を対象に，郵送法による自記式質問紙調査を実施した。その結果，保護者と協働するスポーツ推進委員の連絡調整機能の特徴として，子育てを通じたスポーツ支援活動や
他分野の地域活動への参加経験を持つこと，町内会長との連携体制が構築されていることといった，スポーツ推進委員組織内外部の要因との関連が確認された。

Yoshino Hosokawa, Hiroko Yako-Suketomo, Kaori Ishii, Koichiro Oka
Factors promoting collaboration between community sports leaders and guardians in urban areas of Japan: A cross-sectional study
Frontiers in Public Health, section Public Health Education and Promotion 2022; 10: 940580

https://doi.org/10.3389/fpubh.2022.940580

細川佳能　早稲田大学大学院

（メルマガ46号掲載）

認知活動的座位行動ならびに受動的座位行動の認知症発症への影響は
身体活動量により異なるか？5年間の縦断研究
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本研究では，地域在住高齢者5,328名を5年間追跡し，認知活動的座位行動（本や新聞を読む時間）ならびに受動的座位行動（テレビ視聴時間）と認知症発症との関連を，身体活動レベル別に検討した。その結果，身体活動量が多い群ほど，認知的活動座位行動と認知症発症との関連は顕著であった。
また，認知活動的座位行動を10分／日以上かつ身体活動を16メッツ・時／週
実施している群の認知症発症リスクは約60％低かった。一方，受動的座位行動は身体活動量に関わらず認知症発症との関連は認められなかった。

Yuta Nemoto, Shinichiro Sato, Yoshinori Kitabatake, Noriko Takeda, Kazushi Maruo,
Takashi Arao
Do the impacts of mentally active and passive sedentary behavior on dementia
incidence differ by physical activity level? A 5-year longitudinal study.
J Epidemiol (in press)
https://www.jstage.jst.go.jp/article/jea/advpub/0/advpub_JE20210419/_article/-char/en

根本裕太・東京医科大学

（メルマガ4５号掲載）

日本における学校ベースの調理プログラムが家庭での調理参加に与える影響
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　本研究は，学校における調理プログラムが児童の家庭での調理参加，調理に対するセルフエフィカシー，肯定的態度に与える影響を評価することを目的とした。準実験デザインにより，介入校170人と対照校142人の3・4年生を対象に事前・事後質問紙調査を実施した。介入校に実施した調理プログラムは，りんごの皮むき授業2回と調理体験授業，保護者向けおたよりの配布等であった。
プログラムの結果，介入群は家庭で調理に参加する児童が増加し，その児童は，調理に対するセルフエフィカシーと肯定的態度が向上した。

Emi Yoshii, Rie Akamatsu, Yoko Ishihara, Betty Izumi
Impact of a school-based cooking programme on home cooking participation in Japan
Health Education Journal 2021; 80(4): 375-386

http://sage.cnpereading.com/paragraph/article/?doi=10.1177/0017896920974047

吉井瑛美　長野県立大学

（メルマガ4４号掲載）

日本の成人視覚障害者の身体活動（PA）とその関連要因の評価
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　日本の視覚障害者の中高強度の身体活動（MVPA）を明らかにし，MVPA推奨活動量を満たす人の割合を調べ，MVPAに関連する要因を明らかにすることを目的とした．成人視覚障害者169名のデータを分析した結果，WHOが推奨するMVPAを達成していた者は78％，アクティブガイドが推奨するMVPA60分/日を達成していた者は65歳未満の28％であった。PAに対する自己効力感（SE），推奨されるPA実施行動，主観的歩行速度，運動習慣がMVPAと有意に関連していた。今後は，SEの向上を促し，PAを促進するプログラムの開発が重要となる。

Tatsuta W, Inayama T, Yamanaka E, Ohkawara K
Assessment of Physical Activity and Related Factors among Adults with Visual Impairments in Japan
International Journal of Environmental Research and Public Health. 2022; 19(4): 2244
https://doi.org/10.3390/ijerph19042244

辰田和佳子　日本大学スポーツ科学部

（メルマガ4３号掲載）

日本における都道府県の出荷しない野菜・果物の収穫量と
個人レベルの野菜・果物摂取量との関連：横断研究
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　都道府県の出荷しない野菜・果物の収穫量と個人の野菜・果物摂取量との関連を明らかにすることを目的とした。平成28年国民健康・栄養調査と作況調査（野菜と果樹）のデータを用いた横断研究を実施した。
　結果として，出荷しない野菜・果物の収穫量が多い都道府県では個人レベルの野菜・果物摂取量が多かった。野菜，果物，野菜・果物合計のいずれにおいても，また男女別の検討でも同様であった。しかし，野菜・果物摂取量全体にとってそれほど大きな影響はなさそうだ。
※本研究の一部は第29回日本健康教育学会学術大会で発表した内容です。

Daisuke Machida
Relationship between Prefecture-Level Yield of Not-for-Sale Fruits and Vegetables and
Individual-Level Fruit and Vegetable Intake in Japan: A Cross-Sectional Study
Nutrients 2021, 13(11), 4072
https://www.mdpi.com/2072-6643/13/11/4072

町田大輔　群馬大学

（メルマガ42号掲載）

ヘルスリテラシーの低い高齢者に対するアクティブ・ラーニング型健康教育の
効果検証：ランダム化比較試験
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　ヘルスリテラシーの低い地域在住高齢者60名を対象としたランダム化比較試験により，アクティブラーニング型健康教育介入の効果を検証した。
介入群には，運動・栄養・知的活動をテーマとした週1回90分，24週間の教室を実施し，『自己学習（宿題）→教室でのグループワークによる共有→日常生活での実践計画』を一連の流れとして，健康行動の実践を促した。
　その結果，対照群に比較して，介入群で伝達的ヘルスリテラシー，身体活動，食品摂取多様性，身体機能，ソーシャルネットワーク，抑うつ症状に有意な改善がみられた。

Uemura K, Yamada M, Okamoto H.
The Effectiveness of an Active Learning Program in Promoting a Healthy Lifestyle
among Older Adults with Low Health Literacy: A Randomized Controlled Trial.
Gerontology. 2021;67(1):25-35.
https://www.karger.com/Article/FullText/511357

上村一貴　富山県立大学工学部教養教育センター

（メルマガ41号掲載）

地域在住高齢者における3年後の自立度低下と食事パターン，IADL関連要因との関連：年齢階級および性別による分析
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　2013年に25府県において実施した調査において，データ欠損のない自立高齢者2,250人を分析対象とした。３年後の手段的日常生活動作（IADL）スコアが
12点満点未満の者を「低自立度」（30.4%）とした。後期高齢女性は，
肉類の高摂取頻度パターンが3年後の自立度低下のリスクに関連した。
前期高齢者は18.5≦BMI＜25（参照：BMI＜18.5），後期高齢者は楽しみや
生きがいの対象として週3回以上運動することが，自立度低下を予防する関連を
示した。本研究結果は，世界的な人口の高齢化において年齢階級と性別の特性に着目した支援の必要性を示した。

Kodama S, Hoshi T. & Kurimori S.
Decline in independence after three years and its association with dietary patterns and
IADL-related factors in community-dwelling older people: an analysis by age stage and sex.
BMC Geriatr. 2021; 21: 385.
https://doi.org/10.1186/s12877-021-02332-5

児玉小百合　相模女子大学短期大学部食物栄養学科

（メルマガ40号掲載）

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日本におけるCOVID-19の感染拡大前と比べた食生活の変化に関連する要因
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本研究は，COVID-19の感染拡大前と比べた食生活の変化に関連する要因について調べることを目的とした。2020年11月，調査会社の登録者6,000人を対象に，インターネット調査を行った。食生活がより健康的になったと回答した者は1,215名（20.3％），より不健康になった者は491名（8.2％），変化しなかった者は4,294名（71.6％）だった。

Misa Shimpo, Rie Akamatsu, Yui Kojima, Tetsuji Yokoyama, Tsuyoshi Okuhara, and Tsuyoshi Chiba
Factors associated with dietary change since the outbreak of COVID-19 in Japan
Nutrients, 2021; 13 (6): 2039.
https://doi.org/10.3390/nu13062039

新保みさ　長野県立大学

（メルマガ39号掲載）

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WHOによる身体活動の推奨値達成状況評価を目的とした
2項目による60分中高強度身体活動のスクリーニング尺度日本語版の妥当性
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本研究の目的は，WHO青少年のための推奨身体活動の達成状況を評価するために世界的に使用されている質問項目の日本語版の妥当性を検証することであった．分析には，小学校高学年児童80名と中学生44名が含まれた．

Akira Kyan, Shigeho Tanaka, Minoru Takakura, Timothy Olds,
Natasha Schranz and Chiaki Tanaka
Validity of Japanese version of a two-item 60-minute moderate-to-vigorous physical activity screening tool for compliance with WHO physical activity recommendations
Journal of Physical Fitness and Sports Medicine. 2021; 10: 99-107.
https://doi.org/10.7600/jpfsm.10.99

喜屋武享（神戸大学大学院）

（メルマガ38号掲載）

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日本の成人における食事の多様性スコアと栄養摂取状況・食費との関連
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食事の多様性は望ましい食事を評価する指標の一つであるが，
食費にも影響することが示唆される．食事の多様性と栄養素摂取量・
食費の関連を検討した。2014年国民健康・栄養調査3985人(20～64歳男女)
のデータを用い，食事の多様性は食品数（FVS）と食品群数（DDS）により評価した。

Kojima Y, Murayama N, Suga H.
Dietary diversity score correlates with nutrient intake and monetary diet cost among Japanese adults
Asia Pac J Clin Nutr. 2020; 29: 382-394.
https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/32674246/

小島唯（新潟県立大学）

（メルマガ37号掲載）

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日本の7〜12歳のダウン症児（DS児）の肥満と座位行動（SB）または
日常の身体活動との関連：横断研究
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DS児における肥満の健康への悪影響の評価は，健康行動の習得を促進するために必要である。DS児の肥満およびSB，中強度以上の身体活動（MVPA）を評価し，肥満との関連を明らかにすることを目的とした。

Yamanaka E, Inayama T, Ohkawara K, Okazaki K, Kita I
The association between obesity and sedentary behavior or daily physical activity among children with Down’s syndrome aged 7–12 years in Japan: a cross-sectional study Heliyon. 2020; 6:9.
https://doi.org/10.1016/j.heliyon.2020.e04861

山中恵里香（東京都立大学）

（メルマガ34号掲載）

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保護者が幼児期の子どもと一緒に食事づくりをすることと
子どもの食生活の心配事との関連
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保護者が子どもと一緒に食事づくりをすることと保護者の子どもの食の心配事との関連を明らかにした。平成27年乳幼児栄養調査データを用いて，一緒に食事づくりをする・しない群と子どもの食の心配事11項目との関連を検討した。その結果　

Ishikawa M, Eto K, Miyoshi M, Yokoyama T, Haraikawa M, Yoshiike N.
Parent–child cooking meal together may relate to parental concerns aboutthe diets of their toddlers and preschoolers: a cross-sectional analysis in JapanNutr J, 2019; 18:76

石川みどり　（国立保健医療科学院）

（メルマガ33号掲載）

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学校給食における食品安全文化評価尺度の開発および妥当性検討
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衛生管理行動は，組織や属する個人が食の安全，衛生を重要視する価値観，
信念，態度を文化としてとらえた「食品安全文化（FSC）」に影響を受けるとされる。学校給食におけるFSCを評価するための尺度を開発し，その妥当性を検討した。

Fujisaki K, Akamatsu R.
Food safety culture assessment scale development and validation for use in school foodservice
Br Food J. 2019; 122: 737-752.

藤崎香帆里（お茶の水女子大学基幹研究院）

（メルマガ32号掲載）

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中高齢者における家事・仕事時間と運動・身体活動量との関連：日別および縦断分析
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中高齢者の家事・仕事時間と運動・身体活動量との関連性を検証した。
152名に，7日間，日誌調査（1日の家事・仕事時間、運動時間を記録）と
活動量計調査（1日の歩数、中強度以上の活動時間を記録）を行った。

Harada K, Masumoto K, Kondo N.
Different associations of routine work time with exercise behavior and
objectively measured physical activity among middle-aged and older adults:a daily and longitudinal analysis
J Behav Med. 2020; 43: 44-56.

原田和弘（神戸大学）

（メルマガ31号掲載）

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日本の小学校児童における食のマインドフルネス：
食に対する感謝の気持ちと，家庭・学校での食教育，食態度，食行動，健康状態との関連
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質問紙調査に回答した小学校高学年の児童2070名を対象に，
食のマインドフルネスの概念に含まれる「食に対する感謝の気持ち」と，
家庭・学校での食教育，食態度，食行動，健康状態との関連を検討した。

Kawasaki Y, Akamatsu R. Appreciation for food, an important concept in mindful eating:
association with home and school education, attitude, behavior, and health status
in Japanese elementary school children.
Global Health Promotion. 2019. doi: 10.1177/1757975919875650.

河嵜唯衣（ポツダム大学・お茶の水女子大学）

赤松利恵（お茶の水女子大学）

2017～2019

（メルマガ30号掲載）

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学校および近隣環境における集合的効力と思春期のアルコール使用との相対的関連性
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青少年の飲酒行動に及ぼす学校および近隣の集合的効力（いわゆる集団の力）の相対的影響の程度を明らかにした。

Takakura M, Miyagi M, Ueji M, et al. The relative association of
collective efficacy in school and neighborhood contexts with adolescent
alcohol use. J Epidemiol 2019; 29: 384-390.
LinkIcon https://doi.org/10.2188/jea.JE20180125

高倉実（琉球大学）

（メルマガ29号掲載）

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近隣の食環境の認知は望ましい野菜摂取行動を促す可能性がある：横断研究
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どの社会経済的地位においても野菜摂取の増加を促すことは国際的な健康施策である。社会経済階層別に望ましい野菜摂取行動と近隣食環境の認知との関連を明らかにすることを目的とした。

Nakamura S, Inayama T, Harada K, et al.
Perceived food environment predicts vegetable intake according to income:
A cross-sectional study
SAGE Open. 2019; July-September 2019: 1–9.
LinkIcon https://doi.org/10.1177/2158244019864202

中村彩希（九州大学）

（メルマガ28号掲載）

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Ultra-processed foodsの利用は，日本の壮中年期の食事の質を低下させる
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Ultra-processed foods; UPFとは，食品の加工度に着目した分類で，
調理加工食品類，菓子類，嗜好飲料といったより高度に加工された食品・料理を指す。

Koiwai K, Takemi Y, Hayashi F, et al.
Consumption of ultra-processed foods decreases
the quality of the overall diet of middle-aged Japanese adults.
Public Health Nutr. 2019; 1-10. doi: 10.1017/S1368980019001514
LinkIcon https://www.cambridge.org/core/journals/public-health-nutrition/article/consumption-of-ultraprocessed-foods-decreases-the-quality-of-the-overall-diet-of-middleaged-japanese-adults/AD0493400748175375B12A4D0627565B

小岩井馨（女子栄養大学）

（メルマガ27号掲載）

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市民農園や家庭菜園での農作業と年長者の健康との関連：
日本におけるWebベースの横断調査
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市民農園や家庭菜園での農作業と健康や生活習慣との関係を検討した。

Machida D.
Relationship between Community or Home Gardening and Health of the Elderly: A Web-Based Cross-Sectional Survey in Japan.
Int J Environ Res Public Health 2019; 16: 1389.
LinkIcon https://www.mdpi.com/1660-4601/16/8/1389

町田大輔（高崎健康福祉大学）

（メルマガ26号掲載）

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地域在住高齢者における地域活動の新規加入および
継続参加に対する促進要因の検討：2年間の縦断研究
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都市部在住の自立高齢者7,608名を対象とした2年間の縦断研究により，目的型団体（趣味・スポーツ，ボランティア）と地縁団体（町会，老人会）への新規加入と継続参加に対する促進要因を検討した。

Nemoto Y, Nonaka K, Hasebe M, et al.
Factors that promote new or continuous participation in social group activity
among Japanese community-dwelling older adults:
A 2-year longitudinal study.
Geriatr Gerontol Int. 2018; 18: 1259-1266.
LinkIcon https://onlinelibrary.wiley.com/doi/abs/10.1111/ggi.13457

根本裕太（東京都健康長寿医療センター研究所）

（メルマガ25号掲載）

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日本の青少年において体力は学力に影響を与えるか？
個人内効果と個人間効果を二分したハイブリッドアプローチ
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中学生の体力向上は学力の向上に寄与するのか。
Kyan A, Takakura M, Miyagi M.
Does Physical Fitness Affect Academic Achievement among Japanese Adolescents?
A Hybrid Approach for Decomposing Within-Person and Between-Persons Effects.
International Journal of Environmental Research and Public Health 2018;15:1901.
LinkIcon https://www.mdpi.com/1660-4601/15/9/1901

喜屋武享（琉球大学）

（メルマガ24号掲載）

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日本人男性における
食事摂取と満腹感に対する食器の大きさと提供量の効果
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日本人の成人男性21名を対象に，食事の摂取量と満腹感に対する食器の大きさと提供量の効果を調べることを目的とした。

Shimpo M, Akamatsu R.
The effects of bowl size and portion size on food intake and fullness ratings
in a sample of Japanese men.
Public Health Nutr. 2018; 21(17): 3216-3222.
LinkIcon https://doi.org/10.1017/S1368980018001842

新保みさ（長野県立大学）

（メルマガ23号掲載）

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アクティブ・ラーニング介入が
高齢者のヘルスリテラシーと健康行動に及ぼす効果-ランダム化比較試験-
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地域在住高齢者84名(平均71.8歳)を対象としたランダム化比較試験により，アクティブ・ラーニング型健康教育介入の効果を検証した。

Uemura K, Yamada M, Okamoto H.
Effects of Active Learning on Health Literacy and Behavior in Older Adults:
A Randomized Controlled Trial.
J Am Geriatr Soc. 2018;66(9):1721-1729.
LinkIcon https://onlinelibrary.wiley.com/doi/abs/10.1111/jgs.15458

上村一貴（富山県立大学）

（メルマガ22号掲載）

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高齢者における客観的に測定された外出時間の変化と
身体・心理・認知機能の変化との関連
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高齢者を対象に，客観的に測定された外出時間の変化と身体・心理・認知機能の変化との関連を検証した。
Harada K, Lee S, Lee S, et al.
Changes in objectively measured outdoor time and
physical, psychological, and cognitive function
among older adults with cognitive impairments.
Archives of Gerontology and Geriatrics, 2018; 78: 190-195.
LinkIcon https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0167494318301171

原田和弘（神戸大学）

（メルマガ21号掲載）

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日本人における伝達的・批判的ヘルスリテラシーと身体活動の関連：横断研究
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日本人成人（30-59歳）の3,132人のデータを用いて，伝達的・批判的ヘルスリテラシー（以下，HL）と身体活動の関連を検討した．
Matsushita M, Harada K, Arao T.
Relation between communicative and critical health literacy and physical activity in Japanese adults: a cross-sectional study.
J Phys Fitness Sports Med. 2018; 7: 75-80.
LinkIcon https://www.jstage.jst.go.jp/article/jpfsm/7/1/7_75/_article/-char/en

松下宗洋（東海大学）

（メルマガ20号掲載）

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タイ都市部の小学校児童の体格に寄与する食物摂取内容
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タイのバンコク首都圏内の263名の10-12歳児童を対象に，BMI-Zスコアに寄与する食物摂取内容を特定することを目的とした．

Boonchoo W, Takemi Y, Hayashi F, et al. Dietary intake and weight
status of urban Thai preadolescents in the context of food environment.
Preventive Medicine Reports. 2017; 8: 153-157.
LinkIcon https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S2211335517301420

Wannachanok Boonchoo (女子栄養大学)

（メルマガ19号掲載）

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日本における成人の低収入層の野菜摂取量の格差を縮小するwebベース食教育：ランダム化比較試験
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成人の野菜摂取量の格差縮小を目的としたweb食教育プログラムのランダム化比較試験の効果を検証した．
Nakamura S, Inayama T, Harada K, et al.
Reduction in vegetable intake disparities with a web-based nutrition education intervention among lower-income adults in Japan: Randomized controlled trial
J Med Internet Res. 2017; 19: e377
LinkIcon http://www.jmir.org/2017/11/e377/

中村彩希（首都大学東京）

（メルマガ18号掲載）

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病棟の看護スタッフによる，入院患者の栄養状態に関する情報共有の実施に関連する要因
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質問紙調査に回答した看護師及び看護補助者計396名を対象に，入院患者の栄養状態に関する情報共有の実施状況と，対象者の栄養管理への知識・態度及び
栄養管理業務のプライオリティとの関連を検討した．

Kawasaki, Y., Tamaura, Y., Akamatsu, R., et al.
Factors associated with the practice of nursing staff sharing information
about patients’ nutritional status with their colleagues in hospitals.
Eur J Clin Nutr. 2017. doi: 10.1038/ejcn.2017.137.
http://www.nature.com/ejcn/journal/vaop/ncurrent/full/ejcn2017137a.html

河嵜唯衣（お茶の水女子大学）

（メルマガ17号掲載）

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老年期の抑うつ状態を予防する活動は何か？―前向きコホート研究―
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愛知県における高齢者機能健診に参加した5104名のうち，ベースラインで抑うつ状態であった者を除いて，約15か月後の追跡調査に回答の得られた3106名（平均71.5歳）を対象とした．

Uemura K, Makizako H, Lee S, et al.
Behavioral protective factors of increased depressive symptoms in community-dwelling older adults: A prospective cohort study. Int J Geriatr Psychiatry. 2017. doi: 10.1002/gps.4776.
LinkIcon http://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1002/gps.4776/abstract

上村一貴（富山県立大学）

（メルマガ16号掲載）

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日本人高齢者における運動を1人で行う場合と複数で行う場合の
主観的健康状態との関連：：JAGESコホート研究
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高齢者において運動を1人でする場合と，家族や友人と一緒にする場合で，
主観的健康感との関連が異なるのか，運動の実施頻度を考慮した上で検討した．

Kanamori, S., Takamiya, T., Inoue, S., et al.
Exercising alone versus with others and associations with
subjective health status in older Japanese: The JAGES Cohort Study.
Sci Rep 2016; 6,: 39151.
LinkIcon http://www.nature.com/articles/srep39151

金森悟（伊藤忠テクノソリューションズ株式会社）

（メルマガ15号掲載）

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東京在住85歳以上高齢者を対象とした，加速度計を用いた客観的評価および身体パフォーマンス評価との比較による，質問紙調査を用いた身体活動量評価の妥当性の検討
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東京在住超高齢者を対象とした前向きコホート研究TOOTHスタディ3年後追跡調査参加者のうち155名（平均年齢90歳）を対象に体力測定，加速度計1週間装着による身体活動量 (OPA) の評価を実施し，質問紙調査による身体活動量評価 (SPA) の妥当性を検討した．

Oguma Y, Osawa Y, Takayama M, et al.
Validation of Questionnaire-Assessed Physical Activity
in Comparison With Objective Measures Using Accelerometers
and Physical Performance Measures
Among Community-Dwelling Adults Aged ≥85 Years in Tokyo, Japan.
J Phys Act Health 2017; 14:245-252.
LinkIcon http://journals.humankinetics.com/toc/jpah/14/4

小熊祐子（慶應義塾大学）

（メルマガ14号掲載）

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成人の野菜摂取量増加のために社会経済的地位に着目して開発した
webベース食教育プログラムのランダム化比較試験：スタディプロトコル
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成人の野菜摂取量の格差縮小を目的としたweb食教育プログラムのランダム化比較試験のスタディプロトコルを報告する。

Nakamura S, Inayama T, Arao T.
A randomized-controlled trial focusing on socio-economic status
for promoting vegetable intake among adults
using a web-based nutrition intervention programme: Study protocol.
BMC Public Health, 2017;17 :74. doi:10.1186/s12889-016-3907-y
https://bmcpublichealth.biomedcentral.com/articles/10.1186/s12889-016-3907-y

中村彩希（首都大学東京大学院）

（メルマガ14号掲載）

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在宅脊髄損傷者の健康関連QOL/食生活満足度と食環境認知との関連　
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在宅脊髄損傷者を対象とし，健康関連QOL（SF-8サマリースコア）/食生活満足度と食環境認知との関連を検討した。

Hata K, Inayama T, Yoshiike N.
The association between health-related quality of life/dietary satisfaction
and perceived food environment among Japanese individuals with spinal cord injury.
Spinal Cord. 2017; in press. doi: 10.1038/sc.2017.11..
LinkIcon http://www.nature.com/sc/journal/vaop/ncurrent/full/sc201711a.html

秦希久子（前首都大学東京大学院，現青森県立保健大学）

（メルマガ13号掲載）

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地域病院における目測法を用いた病院食の摂取量評価の基準関連妥当性
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病院食の摂取量評価に用いられる，目測法の妥当性及び妥当性に関連する要因を検討した．

Kawasaki Y, Sakai M, Nishimura K, et al.
Criterion validity of the visual estimation method
for determining patients' meal intake in a community hospital.
Clin Nutr. 2016; 35: 1543-1549.
LinkIcon http://www.clinicalnutritionjournal.com/article/S0261-5614(16)30023-1/abstract

河嵜唯衣（お茶の水女子大学大学院）

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2015～2016

（メルマガ1号掲載）

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日本人高齢者における
筋力トレーニングの情報源と筋力トレーニングの実施
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TV、新聞、雑誌など14種類の情報チャネルのうち、どのチャネルからの情報接触が、高齢者の筋トレの実施と関連しているかを検証しました。
Harada K, Shibata A, Lee E, et al. Sources of strength-training information and strength-training behavior among Japanese older adults.
LinkIcon Health Promot Int, in press.doi: 10.1093/heapro/dau052
原田和弘（国立長寿医療研究センター）

（メルマガ2号掲載）

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日本人高齢者における社会参加と介護予防：JAGESコホート研究
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65歳以上の要介護認定を受けていない高齢者12,951名を対象に、何の会に参加しているか、および何種類の会に参加しているかを調査し、4年間の要介護認定の発生状況を追跡した。
Kanamori S, Kai Y, Aida J, et al.
Social participation and the prevention of functional disability in older Japanese:
The JAGES Cohort Study.PLoS ONE 2014; 9: e99638.
LinkIcon http://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0099638
金森悟（東京医科大学／伊藤忠テクノソリューションズ株式会社）

（メルマガ2号掲載）

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地域在住高齢者における外出行動と認知機能との関連性：
運動器機能による差異
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地域在住高齢者の運動器機能の程度によって、外出行動と認知機能との関連性が異なるかを検証した。

Harada K, Lee S, Park H, et al.
Going outdoors and cognitive function among community-dwelling older adults: Moderating role of physical function. Geriatr Gerontol Int. 2015; in press.
LinkIcon http://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1111/ggi.12437/abstract
原田和弘（国立長寿医療研究センター）

（メルマガ3号掲載）

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3年間の住民コホート研究における
食べるスピードとメタボリックシンドローム（MetS）の関連

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2008年特定健康診査を受ける埼玉県草加市地域住民の中、MetSを除外した40歳から75歳までの8,941人対象に対して2011年まで追跡した。
Zhu B, Haruyama Y, Muto T, et al.
Association between eating speed and metabolic syndrome in a three-year population-based cohort study. J. Epidemiol 2015;25(4):332-336.
LinkIcon http://dx.doi.org/10.2188/jea.JE20140131
春山康夫（獨協医科大学）

（メルマガ3号掲載）

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身体活動ガイドラインの普及と行動変容

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本総説では、身体活動ガイドラインの認知と行動変容に関する研究の動向について概説した。

Harada K, Nakamura Y.
Promotion of physical activity guidelines and behavior change.
J Phys Fitness Sports Med 2015;4(1):9-15.
LinkIcon https://www.jstage.jst.go.jp/article/jpfsm/4/1/4_9/_pdf
原田和弘（国立長寿医療研究センター）

（メルマガ４号掲載）

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主食の種類によって栄養素等量は異なるか？
日本の学校給食における研究
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東京都公立小学校16校を対象に、学校給食の献立を収集し、学校給食の献立において、主食別に栄養提供量、食品の出現頻度の違いを検討した。

Kojima Y, Akamatsu R.
Do Nutrient Contents Differ by Grain Type? A Study of School Lunch in Japan.
Health Behav Policy Rev 2015; 2(1): 74-81.
LinkIcon http://dx.doi.org/10.14485/HBPR.2.1.7
小島唯（お茶の水女子大学大学院）

（メルマガ4号掲載）

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体重管理における食べ過ぎた後の対策尺度の開発
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ある地域の保健センター利用者466名を対象に質問紙調査を行い、体重管理における食べ過ぎた後の対策尺度を検討した。

Shimpo M, Akamatsu R.
The development of an Aftermath of Dietary Lapses Coping Questionnaire for weight control
Heatlh Educ J published online 22 September 2014
DOI: 10.1177/0017896914550169
LinkIcon http://hej.sagepub.com/content/early/2014/09/19/0017896914550169
新保みさ（お茶の水女子大学院）

（メルマガ5号掲載）

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日本の中年都市住民の食の質および
等価収入・情緒的健康・5年後の主観的健康感との関連構造
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中年期男女を追跡調査し、5年後生存者2,507名の食の質を決定する要因との関連構造を検討した。
Kodama S, Fujii N, Furuhata T, Sakurai N, Fujiwara Y, Hoshi T.
Dietary quality and its structural relationships among
equivalent income, emotional well-being, and a five-year subjective health
in Japanese middle-aged urban dwellers.
LinkIcon Archives of Public Health.2015, 73:30 DOI: 10.1186/s13690-015-0081-0
児玉小百合（和洋女子大学健康栄養学類）

（メルマガ6号掲載）

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社会経済的地位と身体活動量の関連性：
身体活動のドメイン（仕事・移動・余暇）による差異
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社会経済的地位により、ドメイン別の身体活動量との関連が異なるかを検証した。
Matsushita M, Harada K, Arao T.
Socioeconomic position and work, travel, and recreation-related physical activity
in Japanese adults: a cross-sectional study
BMC Public Health 2015, 15:916
LinkIcon http://www.biomedcentral.com/1471-2458/15/916
松下宗洋（早稲田大学）

（メルマガ7号掲載）

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我が国におけるがん情報の取得状況およびその関連要因
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科学的根拠に基づく適切ながん予防情報の普及は，国民のがん予防行動を促進する可能性がある。
waki R, Shibata A, Ishii K, Oka K.
Obtaining information about cancer:
prevalence and preferences among Japanese adults.
BMC Public Health. 2015; 15: 145
LinkIcon http://bmcpublichealth.biomedcentral.com/articles/10.1186/s12889-015-1510-2
宮脇梨奈（早稲田大学大学院）

（メルマガ8号掲載）

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日本人成人の食行動と世帯収入および最終学歴との関連
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世帯収入または最終学歴により関連する望ましい食行動が異なることが示された。
Nakamura S, Inayama T, Hata K, et al.
Association of household income and education with
eating behaviors in Japanese adults: a cross-sectional study.
BMC Public Health. 2016; 16: 61.
LinkIcon http://bmcpublichealth.biomedcentral.com/articles/10.1186/s12889-016-2748-z
中村彩希（首都大学東京大学院）

（メルマガ9号掲載）

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腹八分目とエネルギー摂取量の関連
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腹八分目は日本に古くからある健康的な食習慣の1つである。
Fukkoshi Y, Akamatsu R, Shimpo M.
The relationship of eating until 80% full with types
and energy values of food consumed.
Eating Behaviors. 2015; 17: 153-156
LinkIcon http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S1471015315000215
新保みさ（お茶の水女子大学）

（メルマガ10号掲載）

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男性在宅脊髄損傷者の社会参加および周囲からの支援の有無と
主観的健康感および食生活満足度との関連　
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在宅脊髄損傷者を対象に社会参加および周囲からの支援の有無を組み合わせた4群と主観的健康感，食生活満足度との関連性と，社会参加と周囲からの支援の相乗効果を検討した。
Hata K, Inayama T, Matsushita M, Shinoda S.
The combined associations of social participation and support
with self-rated health and dietary satisfaction in men with spinal cord injury.
Spinal Cord. 2016; 54 (5):406-410.
LinkIcon http://www.nature.com/sc/journal/v54/n5/full/sc2015166a.html
秦希久子（前首都大学東京大学院，現青森県立保健大学）

（メルマガ11号掲載）

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中年期女性における更年期症状と抑うつに対するストレッチの効果
：ランダム化比較試験
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高強度の運動(エアロビクス等)が，中年期女性の更年期症状と抑うつを改善することは報告されていたが，低強度の運動の効果は検証されてこなかった。

Kai Y, Nagamatsu T, Kitabatake Y, Sensui H.
Effects of stretching on menopausal and depressive symptoms
in middle-aged women: a randomized controlled trial.
Menopause. 2016;　23:827-832.
http://journals.lww.com/menopausejournal/Fulltext/2016/08000/Effects_of_stretching_on_menopausal_and_depressive.4.aspx

甲斐裕子（公益財団法人明治安田厚生事業団体力医学研究所）

（メルマガ12号掲載）

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日本人成人のインターネットユーザーにおける
eヘルスリテラシーと健康行動との関連
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社会調査会社に登録のある成人インターネットユーザー2,115名(返答率：20.8%、男性：49.7%、年齢：39.7 ± 10.9 歳)を対象にeヘルスリテラシーの程度と健康行動(喫煙、運動、飲酒、睡眠、朝食、間食、バランスのある食事)
との関連を検討した。

Mitsutake S, Shibata A, Ishii K, et al.
Associations of eHealth literacy
with health behavior among adult Internet user.
J Med Internet Res. 2016; 18: e192.
LinkIcon https://www.jmir.org/2016/7/e192/
光武誠吾（東京都健康長寿医療センター福祉と生活ケア研究チーム）